人事ノウハウ

働き方

高まるオンラインツールの需要とリモートワーク

オンラインの需要拡大

日本はいま、少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少や、育児や介護との両立など働き手ニーズの多様化、そして新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の問題に直面しています。

働き方改革の施行や、ノートパソコンやスマートフォンの普及、インターネットの充実化により、さまざまな場所で仕事をすることが可能となったことで、リモートワークなどの働き方やオンラインツールを導入する企業が増えています。

感染症や自然災害などを原因とする不測の事態により、これまでの働き方では対応できない局面が増えているからこそ、今後これらの働き方を導入・検討する企業はさらに増加していくと予想されます。

リモートワークのメリット

優秀な人材の確保や離職防止
優秀な人材は自身の能力を十分に発揮できる環境を求めており、働く時間や場所に柔軟性を持たせることで、結婚や育児、介護などを理由に仕事をセーブしていた人材を確保することができます。
採用対象者の幅が広がるとともに、企業の発展に必要不可欠な人材が集まりやすく、離れにくくなります。

生産性が向上する
通勤時間が削減できることで、通勤によるストレス軽減やワーク・ライフバランスの改善により、限られた時間を最大限に生かし、効率よく業務を進めることができます。
さらに通勤時間を自己研鑽・自己啓発に費やしたり、家族と過ごす時間が増えることで、従業員の生産性や満足度が向上するといった効果が期待できます。

持続可能な労働環境の構築
災害や悪天候によって通勤が困難になるほどの状況下においても、いち早く通常通りの業務の遂行に戻ることができる体制を構築しておくことができます。
そうしたリスクの分散、持続可能な業務環境の構築手段が可能です。

コストの削減
リモートワークの導入によって会社やオフィスに通勤する社員が減ると、通勤手当を支給する金額の負担が軽くなります。
光熱費や出張費、備品代の節約なども期待できます。

創造性が向上する
労働環境の変化に伴う型にはまらない革新的な考え方で業務に取り組むことで、今までにないアイデアが生まれる可能性が高まります。
創造力の向上は、業務プロセスやプロジェクト、企業全体に大きなイノベーションを起こします。

その他、会議はもちろん、オンラインでのランチや飲み会など、対面でのコミュニケーション不足を解消する動きも見受けられます。

これを機に、リモートワークをひとつの働き方として取り入れ、個々のライフスタイルに合わせた働きやすい環境をつくることも、これからはさらに必要になるのかもしれません。

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